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投資信託にかかる3つの手数料

投資信託には、3つの手数料があります。1つずつ、詳しく解説しましょう。

購入時手数料（買付手数料）

購入時手数料とは、投資信託を購入する際に、販売会社である証券会社や銀行に支払う手数料をいいます。
「買付手数料」や「販売手数料」とも呼ばれ、有料の場合は購入金額の1～3％に設定されていることが一般的です。

例えば、購入時手数料が3％に設定されている投資信託を100万円購入する場合、投資信託購入代金100万円とは別に、その3％にあたる3万円を手数料として販売会社に支払うことになります。

購入時手数料は、投資信託の運用会社が定めた上限内であれば販売会社が自由に決めることができるため、同じ投資信託でも販売会社によって手数料が違う場合もあります。そのため、購入の際には各社の販売手数料を確認した方がよいでしょう。

また、投信信託の商品ページなどで「手数料無料」という文字をよく見かけますが、これは購入時手数料のことを指しています。購入時手数料が無料の投資信託はノーロードと呼ばれます。
ただし、投資信託には、購入時手数料以外にも手数料がかかるため必ずしもノーロードが低コスト商品とは限らないことにご注意ください。

なお、主要なネット証券やネット銀行では取り扱っているすべての投資信託の購入時手数料が無料です。

信託報酬（運用管理手数料）

投資信託を購入し保有している間にも、その投資信託を管理している運用会社など（運用会社、販売会社、信託銀行の3社）に対して手数料を支払います。これが信託報酬です。
信託報酬は、保有している金額の年0.1％～3％くらいが一般的です。毎日、投資信託の値段である「基準価額」が更新される際に差し引かれていますので、別途支払うものではありません。

投資信託を長期保有するなら、運用成績だけではなく、この信託報酬も将来得られるリターン（利益）に大きく影響します。
例として、ある投資信託100万円分を20年保有する場合で考えてみましょう。

このように、1％の違いでも20年だと20万円もの差になります。運用益が出ていれば、その差はさらに大きくなります。資産をできるだけ減らさないため、信託報酬については低コストを意識することが重要です。

信託財産留保額（解約時費用）

信託財産留保額は、「解約手数料」のようなものです。
ユーザーが投資信託を売却する際、運用会社は現金を用意するために保有していた資産を売却しなければならず、売買手数料も発生します。その費用として、売却する本人が負担するお金が信託財産留保額です。

信託財産留保額は、その名の通り投資信託に残される財産で運用会社に支払うものではありません。そのため、長期保有する場合にはプラス要素となりますので、むしろ信託財産留保額がある方がよいとも言えます。

信託財産留保額がかからない投資信託も多くありますが、その他にも、保有期間によって軽減するもの、一定期間保有すれば徴収されないものなどがあります。
信託財産留保額は0.3％程度で、解約する投資信託が100万円の場合は3,000円です。購入の際には確認しておきましょう。

手数料はどこに書いてある？

投資信託の手数料は、各証券会社の投資信託一覧ページや、投資信託詳細ページに記載されています。

投資信託一覧ページ

投資信託一覧ページでは「基本情報」や「手数料」といったタブに掲載されている場合が多くなっています。

投資信託詳細ページ

投資信託詳細ページでの掲載場所は様々で、必ずしも目立つ場所にあるわけではありませんので注意が必要です。
例えば、SBI証券のPCサイトの場合、画面左側のやや下の方に手数料の情報が掲載されています。

SBI証券では手数料で絞り込むことも可能

SBI証券の投資信託検索では、検索項目の中に「信託報酬」があり手数料率で投資信託を絞り込むことができます。商品を選ぶ際に手数料の高い商品を除いて比較できますのでとても便利です。

まとめ

投資信託を将来の資産形成に向けて長期保有する場合は、信託報酬が最も重要な手数料です。率（％）で見ると値が小さいため差を感じにくいかもしれませんが、信託報酬が0.5％違うだけでも将来の利益に大きな差が出ます。その点をしっかり理解しておきましょう。

2020年4月30日時点の情報をもとに記事を作成しています。