03米国株式の積立ができる、SBI証券の「米国株式・ETF定期買付サービス」

SBI証券の「米国株式・ETF定期買付サービス」は、その名の通り、米国株式と米国ETF（上場投資信託）を毎月定期的に買い付けることができる積立サービスです。

米国株式では、AppleやAmazonなど世界的な有名企業の株式を取引できますし、米国ETFはVTやVTIなど人気の高い銘柄も多く、信託報酬と呼ばれる運用コストが低いので長期投資に向いています。
これらを毎月自動で積み立てできるのは、SBI証券の「米国株式・ETF定期買付サービス」だけになります。

米国株式・ETF定期買付サービスの主な特徴は次の３つです。

「米国株式・ETF定期買付サービス」では、SBI証券で取扱っているすべての米国株式・米国ETFの積み立てができます。買付日を指定すると、毎月自動で買付されます。買付日は、日付指定、曜日指定から選べます。

「米国株式・ETF定期買付サービス」では、株数指定でも、金額指定でも株式やETFを購入できます。株数指定は1株単位で購入可能。金額指定は、外貨決済では1セント単位、円貨決済では1円単位で指定できます。
ただし、最低1株からの購入になるので、指定した金額が1株に満たない場合は発注できません。

「米国株式・ETF定期買付サービス」では、NISA口座が利用できます。NISA口座を利用すれば、年間120万円までの購入（5年間で最大600万円）に対して、売却益や配当金に税金がかかりません。また、NISA口座なら米国ETFの買付手数料が無料になります。
手数料については後ほど詳しく解説します。

米国株式・ETFの取引にかかる手数料は次の2つです。一括購入する場合も、米国株式・ETF定期買付サービスで積立購入する場合も、同様の手数料がかかります。

米国株式・米国ETFの売買手数料は、約定代金の0.495%（税込）と国内株式より高く、以前は最低5米ドルと下限金額も決まっていたため、少額での購入には向いていませんでした。

しかし2019年7月に最低手数料が撤廃されたため、少額からも購入しやすくなりました。
例えば、以前は100ドルの購入でも5米ドルの買付手数料がかかっていましたが、現在は100ドル×0.495％＝0.495ドル（税込）で済みます。
1米ドル＝110円として計算すると、1万1,000円分の米国株式を購入するための買付手数料は、約55円（税込）です。

米国株式・米国ETFは、外貨（米ドル）決済、円貨決済、どちらでも取引できます。そして円貨決済の場合でも最終的には米ドルで決済されますので、日本円を米ドルに換える際の為替手数料がかかります。
SBI証券の為替手数料は通常1米ドルあたり25銭ですので、例えば1,000ドルを用意する場合、250円の為替手数料がかかります。

SBI証券のFX取引であるSBI FX αを利用するとこのコストを抑えられるのですが、SBI FX αでは1万通貨からしか取引ができませんので、米ドルで言えば100万円以上を一度に取引しなければならず、あまりおすすめできません。

系列のネット銀行である住信SBIネット銀行は、為替手数料が1米ドルあたり4銭と安いうえ、1米ドルから取引できます。住信SBIネット銀行からは、無料で米ドルを米ドルのままSBI証券に入金できますので、住信SBIネット銀行で米ドルを購入する方法が、為替手数料を抑える方法としておすすめです。

通常は国内株式よりも手数料が高い米国株式・ETFですが、NISA口座なら手数料の優遇が受けられます。
NISA口座での取引なら、米国ETFを含む海外ETFの買付手数料が無料になりますので（売却時は有料）、買付手数料を気にする必要がありません。

ただし、米国の個別株はこの手数料優遇の対象外であるのと、NISA口座でも為替手数料はかかりますので、その点にご注意ください。
なお、米国株式、米国ETFとも、つみたてNISA口座は利用できません。

SBI証券では、2020年1月から、「バンガード トータル ワールド ストックETF（VT）」や「バンガードS＆P 500ETF（VOO）」など米国ETF9銘柄の買付手数料が無料になりました。

対象銘柄であれば、買付手数料がかからなくなりますので、NISA口座以外ではこれまでよりもコストを抑えることができますね。ただし、売却時の売買手数料はかかりますので、ご留意ください。