06セゾン資産形成の達人ファンドの運用方針、運用実績、評価機関等からの評価は？

セゾン資産形成の達人ファンドは、2007年に設定され10年以上の運用実績がありますが、高いパフォーマンスを上げており、専門家からの評価も高い投資信託です。
投資先は、個別の企業や債券などではなく、厳選された世界のアクティブファンド。すでにある投資信託に投資するという仕組みで、ファンド・オブ・ファンズ方式と呼ばれます。セゾン資産形成の達人ファンドでは、投資信託そのものを選び、組み入れています。
セゾン資産形成の達人ファンドは、各地域ごとにすぐれた投資信託を厳選して投資することで、世界経済の成長を取り込み、高いパフォーマンスを実現しています。

セゾン資産形成の達人ファンドは、投資対象の9つのアクティブファンドを通じて、海外および日本の株式に幅広く分散投資しています。
投資対象地域は、北米（米国）、欧州、日本、太平洋、新興国。これ1本で日本を含めた世界30ヶ国以上、400銘柄以上に投資できます。
なお、株式市場の過熱により有望な投資先がないと判断した場合は、債券にも投資する方針となっています。

セゾン資産形成の達人ファンドの投資対象である9つの投資信託は、米国株式を対象とした投資信託、日本株式を対象とした投資信託など、地域を絞って投資を行っている投資信託です。それぞれの地域に強みを持ち、企業分析をしっかり行ったうえで、安全性や長期的な収益力を基準に個別銘柄への投資を行っている投資信託（アクティブファンド）に厳選されています。

セゾン資産形成の達人ファンドは長期的な視点に立った運用を行っています。そのため、投資対象である投資信託はすべて、長期投資を投資哲学としているものに絞られています。
その結果として、セゾン資産形成の達人ファンドは、つみたてNISA対象に選定されている数少ないアクティブファンドのひとつとなっています。

ファンド・オフ・ファンズ方式の場合、投資信託を調査・分析して選ぶことになります。
セゾン資産形成の達人ファンドでは、次のような選定条件により投資先が選ばれています。

セゾン資産形成の達人ファンドの投資対象ファンドは、下記9本のアクティブファンドです。9本中6本は適格機関投資家限定であり、手数料（信託報酬）水準は個人向けよりも低めになります。
また、大型株だけでなく、中小型株を組み入れたファンドも投資対象としています。

セゾン資産形成の達人ファンドの国・地域別投資比率は、幅広く分散を図ることを目的として、各国の株式市場の規模（時価総額）、投資スタイルなどを考慮しながら決定されます。
構成比は、北米（米国）が約4割、欧州が約3割を占めています。

（引用　セゾン投信）

業種ごとに見ると、情報技術やヘルスケア関連が多めで、長期的な視点で企業価値を見極めることが難しい金融やエネルギー関連は少なめになっています。

（引用　セゾン投信）

セゾン資産形成の達人ファンドは、長期的なリターンと幅広い分散によるリスク軽減を重視して、チームで運用を行っています。

中野　晴啓氏
主な役割：運用の基本的な方向性の指示
運用経験年数：28年

瀬下　哲雄氏
主な役割：運用方針の決定、資産配分比率の決定、キャッシュフローの管理
運用経験年数：12年

金融庁の求めに応じて、2018年から投資信託の販売会社が自主的に公表を始めた3つの共通KPI（成果指標）。その中のひとつに、投信販売会社の顧客の含み益（含み損）の状況を示す「運用損益別顧客比率」という項目があります。
2019年3月末時点で、投資信託で含み益が出ている（評価損益がプラスである）顧客の割合は、セゾン投信では約98%とかなり高い結果がでました。
参考として、ひふみ投信のレオス・キャピタルワークスが約90%、コモンズ投信が約84%という結果です。
この共通KPIは、毎年公表される数値ですので、継続的にチェックしていくとよいでしょう。

ファンド・オブ・ファンズ方式は、信託報酬などのコストが2重にかかってしまうことがデメリットですが、セゾン資産形成の達人ファンドでは、2017年3月には信託報酬の年0.01%引き下げを実施するなど、コスト低減への取り組みがなされています。

セゾン資産形成の達人ファンドは、販売会社が限られており、iDeCo（イデコ）ならSBI証券と楽天証券で取り扱いがありますが、それ以外では、丸井が設立したtsumiki証券、ゆうちょ銀行（ゆうちょダイレクト）、自社（セゾン投信）の直販のみになります。

直販とは、運用会社であるセゾン投信が直接販売する形態ですので、セゾン投信に口座開設する必要があります。
セゾン投信は、顧客とダイレクトにつながれる直販という販売形態にこだわりを持っており、セゾン投信の中野社長は「運用会社が顔を出して思いを直接伝えることで、信頼の礎にしたい」と公式サイトの動画の中で語っています。

また、ゆうちょ銀行での販売開始の経緯については、2017年の第10期運用報告会で中野氏が次のように説明しています。
「セゾン投信は日本郵便の資本参加を受けて、全国で長期投資の講演や郵便局員さんの研修を行ってきました。その中から、局員さんの中にセゾン投信のファンが生まれたのですが、ゆうちょで取り扱いのない商品をお客様にすすめることはできません。セゾン投信に共感してくださった局員さんに気持ちよく仕事していただくために、セゾン投信を取り扱っていただくことになったのです。セゾン投信の販売目標やノルマはもちろんありません。」
販路拡大ではなく、長期国際分散投資という想いを共にした仲間のためという理由に、中野氏のこだわりが見えます。

その他にも、本当の意味で成果を出すということに対する考え方が、サービスの随所に感じられます。

投資信託の積立購入額は、ネット証券では100円から、対面の証券会社でも1,000円程度からと、少額から始められるという手軽さが売りにされる傾向にあります。
しかし、セゾン投信ではあえて「5,000円から」という少し高めの設定にしています。その理由について中野社長は、対談の中で「500円だと資産を作るまでには至りませんし、500円と5,000円では投資をするときの本気度が違う。本気でやらなければ続かないし、将来のための資産形成はできません」と語っており、最初から本気で取り組んでもらうことを狙いとしています。

セゾン投信の考え方が見える点がもうひとつあります。「積立購入に関する手続き（金額変更、休止など）が書面でしかできない」という点です。
他の証券会社などでは、何でもネットで手軽に手続きできる利便性が優先されていますが、セゾン投信では「できるだけ長期で積立を継続して資産形成できること」という顧客の本来の目的を優先し、あえて手軽さを追求していません。
そもそもサービス自体が長期での資産形成を大前提と考えられてるため、手軽さを追求する必要はないですし、下落時に焦って解約してしまうことが起きにくいというのは確かに重要かもしれませんね。

セゾン資産形成の達人ファンドについて「世界各国、各地域の優秀な商品を選別して投資することで効率的な国際分散投資を実現」しているとし、運用成績については「2019年3月末からさかのぼること2年間の運用成績は、+19.0%。相応のコストをかけても十分な超過収益をあげることができた」と評価しています。

2019年5月に発表された「R&Iファンド大賞2019」外国株式部門（投資信託10年）で、セゾン資産形成の達人ファンドは最優秀ファンド賞を受賞。 R&Iファンド大賞は、投資哲学などの定性評価を含めず過去の運用成績という定量評価のみのアワードです。そこで最優秀ファンド賞を受賞したことで、そのパフォーマンスの高さは明らかです。