07「外国株式」のネット証券比較　手数料や銘柄数で選ぶなら？

外国株式を取り扱うネット証券は以前は数社のみでしたが、米国株式を中心に取引できる証券会社が増えてきました。今回は米国株式、中国株式の取引ができるSBI証券、楽天証券、マネックス証券の3社を軸に比較していきます。 いずれの証券会社でも外国株式を特定口座で取引できますので、「源泉徴収あり」を選べば確定申告が不要になり手間がかかりません。

ただし、これらの証券会社の中でも、取扱っている国や銘柄数はさまざまで、それぞれに得意分野や特徴があります。早速見ていきましょう。

人気の米国株式では、SBI証券で大幅な銘柄追加があり約5,900と最も多くなっています。以前はマネックス証券が最多でしたが、SBI証券に大きく差をつけられている状況です。
取引手数料は、3社ともに同じで差はありません。約定代金の0.495％ですので、1,000ドル購入した場合で4.95米ドル（税込）となります。

米国株式について詳しくは、こちらの記事をご覧ください。

中国株式では、中国株式のオンライントレードが可能な内藤証券も含めて比較していますが、 中国株式は内藤証券の得意分野で、取扱銘柄数が他を圧倒しています。
取引手数料では、楽天証券、マネックス証券が約定代金の0.275％、内藤証券は約定代金の0.44％。最低手数料は、為替レートによりますが、マネックス証券の49.5香港ドルより、楽天証券、内藤証券の550円の方が安い場合もあります（手数料はいずれも税込）。

シンガポール、インドネシア、タイ、マレーシアの4ヶ国は、SBI証券、楽天証券で取り扱いがあります。取引手数料は同じです。
また、ベトナム、ロシア、韓国はSBI証券のみの取り扱いとなっています。

ネット証券各社のWebサイトでは、外国株式や経済情勢に関する情報を無料で閲覧できます。
口座を持っていなくても閲覧できるものもありますので、チェックしてみましょう。