03NISA（ニーサ）の手数料比較　どこがおトク？

取引手数料を比較する前に、NISAの基本をおさらいしておきます。
NISAは、正式には「少額投資非課税制度」という制度です。簡単に言えば、投資で得た利益に税金がかからないおトクな制度です。証券会社や銀行などにNISA用の口座を作り、その口座で株式や投資信託の売買を行うことで、税金面での優遇を受けることができます。

もう少しだけ詳しく説明すると、投資（株式や投資信託などの売買）で得た利益や配当金などには通常約20%の税金がかかりますが、NISA口座で取引した場合にはその税金がかかりません。投資の利益をすべてそのまま受け取ることができるという点で、NISAがおトクと言われています。

NISAには、1年あたりの投資金額の枠（非課税投資枠）や期間（非課税期間）が決まっていて、年間120万円までを5年間、非課税で運用できるというルールになっています。
また、つみたてNISAには「取引できるのは投資信託のみ」、「非課税期間が長い」といった特徴がありますが、今回はつみたてNISA ではなくNISA口座の取引手数料について比較していきます。

NISA（つみたてNISA除く）では、主に国内株式、外国株式、投資信託の取引ができます。投資信託は銀行でも取引できますが、国内株式、外国株式の取引ができるのは証券会社だけになります。
ネット証券各社の商品別に取引手数料を比較してみましょう。

国内株式取引は、通常は売買時に手数料がかかります。
しかし、NISA口座での国内株式取引は、SBI証券、楽天証券をはじめ売買手数料が無料の証券会社も多くあります。

なお、NISA口座で取引できる期間や金額には限りがあるので、通常の手数料もチェックしておくのがよいでしょう。
通常の国内株式手数料については、以下のページをご覧ください。

外国株式はそもそも取り扱いのない証券会社もありますが、NISA口座で取引できるのはネット証券の中ではSBI証券、楽天証券、マネックス証券、DMM.com証券の4社です。

手数料については国内株式と同じで、通常は売買手数料がかかります。
NISA口座なら、海外ETFは4社ともに買付手数料無料（キャッシュバック含む）、外国株式ではマネックス証券、DMM.com証券では買付手数料がかかりません（キャッシュバック含む）。
なお、DMM.com証券ではNISA口座だけでなく、特定・一般口座でも米国株式・ETFの買付手数料は0円です。

外国株式の取引に興味がある方は、以下のページもご覧ください。

投資信託の購入時手数料はもともとすべて無料としている証券会社が多く、国内株式や外国株式のようなNISAでの手数料優遇やキャッシュバックを行っている証券会社はありません。

SBI証券や楽天証券ではNISAで購入できる投資信託が2,500本以上で、すべて購入時手数料無料です。
投資信託の取扱本数は、証券会社によって大きく異なります。取扱本数の多いSBI証券や楽天証券であれば、ブログや書籍などで気になる投資信託を見つけたときに、扱っている確率が高くなります。