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16ネット証券3社で米国株式最低手数料無料化 少額でも取引しやすく

UPDATE 2019.7.12

はじめに
2019年7月中旬に、SBI証券、楽天証券、マネックス証券のネット証券3社で、米国株の最低取引手数料が横並びで引き下げられ、最低手数料が撤廃。これまで米国株取引の大きなネックになっていた最低取引手数料が撤廃され、今後は少額でもぐんと取引しやすくなります。
変更内容と、実際にかかる手数料についてご紹介します。

これまで米国株式の最低手数料は5米ドル

ネット証券で米国株式を取引できるのは、SBI証券、楽天証券、マネックス証券の3社に限られます。
米国株式の取引手数料は、SBI証券、楽天証券、マネックス証券とも、約定代金×0.45%(税別)ですが、これまでは「最低手数料」というものが存在していました。

その最低手数料は「5米ドル」(税別)。
1米ドル=110円として計算すると、550円。
どんなに少額の取引でも、これまでは550円の手数料を払う必要がありました。

この最低手数料があるがゆえ、米国株式の場合、1度にまとまった金額の取引をしないと手数料がかなり割高になってしまい、少額取引がかなりしにくい状況でした。
米国株式の少額取引には壁があったとういうことです。

<3社共通>これまでの米国株式取引手数料(税別)

米国株式取引手数料 約定代金の0.45%
最低手数料 5米ドル
上限手数料 20米ドル

3社とも最低手数料が無料に

この「米国株式の少額取引の壁」が、3社とも今回撤廃されました。
最低手数料が5米ドル→無料へと引き下げられたのです。

これによって、少額取引でも大幅に取引しやすくなります。
例えば、1万円の米国株式を購入する場合の手数料は、
1万円×0.45%=45円(税別)
これまでは、1万円の取引でも550円程度かかっていたわけですから、手数料の引き下げを大いに実感できます。

<3社共通>新たな米国株式取引手数料(税別)

米国株式取引手数料 約定代金の0.45%(変更なし)
最低手数料 5米ドル → 無料へ
上限手数料 20米ドル(変更なし)

商品数ではマネックス証券、為替手数料ではSBI証券が優位

では、SBI証券、楽天証券、マネックス証券のどこで取引しても同じかというと、そうではありません。
商品数や為替手数料には差があるからです。

結論を言うと、商品数ではマネックス証券が、為替手数料ではSBI証券が優位です。
詳しくは、下記の記事をご覧ください。

積立(定期買付)するならSBI証券

米国株式の最低手数料撤廃により、「米国株式や米国ETFの少額積立」という選択肢が持てるようになりました。
例えば、「VT(バンガード・トータル・ワールド・ストックETF)」や「VTI(バンガード・トータル・ストック・マーケットETF)」といった人気の米国ETFの積立(定期買付)が気軽にできるようになるというのは、大きな変化です。

米国株式やETFの積立(定期買付)に興味がある方におすすめしたいのは、SBI証券の「米国株式・ETF定期買付サービス」。
その名の通り、米国株式やETFを毎月定期的に買い付けることができるサービスです。
これまでは、最低手数料の存在により、まとまった金額の積立ができる方でないと利用がしにくいという面がありましたが、今回の最低手数料の撤廃により、投資経験が浅い方にも利用しやすいサービスとなります。

楽天証券やマネックス証券にはこうしたサービスは今のところありません。
「米国株式・ETF定期買付サービス」について詳しくは、下記の記事をご確認ください。

米国株式・ETFの取引が身近に

ネット証券3社の米国株式最低手数料の無料化は、海外投資を一気に身近にする大きな変化です。円貨決済もできますので、まずは少額からトライしてみましょう。

米国株式についてはこちらの情報も参考にしてください

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2019年7月12日現在の各サイトの情報をもとにまとめています。最新の情報は各サイトでご確認ください。