04国内ETFを売買手数料無料で取引できるネット証券は？

ETFは”Exchange Traded Funds”の略で、「上場投資信託」と呼ばれています。日経平均株価やトピックス（東証株価指数）など特定の指数の動きに連動するよう運用され、東京証券取引所などに上場している投資信託です。

SBI証券、楽天証券、auカブコム証券では、一部の国内ETFが売買手数料無料で取引できます。しかも、キャンペーンではなく、いつでも売買手数料が無料です。
それぞれの対象銘柄数は以下のようになっています。

国内ETFの取引には、国内株式（現物・信用取引）と同様に売買手数料がかかります。現物取引の場合、楽天証券では1回の取引金額5万円までは55円（税込）の売買手数料がかかります。

マネックス証券でも、指定の3銘柄の売買手数料がキャッシュバックされる「ゼロリートETFプログラム」がありますが、対象がJリート（国内の不動産に投資する投資信託）のETFのみとなっています。

ETF は、一般的に投資信託よりも運用コスト（信託報酬）が低いため長期投資にも向いていますが、株式と同様の売買手数料がかかることがややマイナスポイント。ただし、楽天証券との指定銘柄なら売買手数料が無料なのでこの中から選ぶのも良いですね。

楽天証券の「手数料0円ETF」では、野村アセットマネジメントの「NEXT FUNDS」、ブラックロックの「iシェアーズ」や三菱UFJ国際投信の「MAXIS」といった主要なETFブランドと、楽天投信投資顧問の楽天ETF、合わせて108銘柄もの売買手数料が無料です。
日経225やトピックス、MSCIコクサイなど主要な指数に連動する商品も複数あります。
なお、ブルベアファンドは、短期的な値動きでの利益を狙う商品でリスクが高いので初心者の方は注意しましょう。

auカブコム証券の「フリーETF」の対象銘柄は、流動性（取引量）が十分に確保されているかなどの基準で選定されています。
流動性は、ETFの銘柄を選ぶうえで重要です。流動性が高い（取引量が多い）と、買いたい価格で買える、売りたい価格で売れる可能性が高まるからです。

ETFは、売買手数料以外に、投資信託と同様に運用コスト（信託報酬）がかかります。信託報酬とは、ETFを管理・運用するための経費として支払う費用のこと。

一般的に、ETFの運用コストは投資信託より安くなります。以下の表をご覧ください。

楽天証券、で売買手数料無料の対象銘柄である「MAXIS トピックス上場投信（ETF）」と、同じ指数への連動を目指す投資信託「三菱UFJ トピックスインデックスオープン」を比べてみました。

運用コスト（信託報酬）は、それぞれ約0.084%と0.7％となっており、100万円運用した場合、年間842円と7,000円の信託報酬がかかります。その差を見ると、年間6,158円、10年だと61,580円も「MAXIS トピックス上場投信（ETF）」の方が安くなります。

国内ETFの中身はインデックス型の投資信託と同じですが、取引方法は国内株式と同じです。投資信託とは取引方法などが異なるので、以下の3点に注意しましょう。

国内ETFは、投資信託のように100円、500円といった少額では売買できません。最低でも2万円程度。金額指定ではなく、1株、10株といった株数単位で購入します。

一般的にETFには、投信積立のように毎月自動の積立サービスはありません。積立したい場合は、毎月自分で注文しなければならないので、少し手間がかかります。

ETFは、株や投資信託に比べて日本ではまだまだ取引量が少ない現状があります。取引量が少ない場合、売りたい値段で売れない可能性があります。銘柄詳細ページの「出来高」欄をチェックするようにしましょう。